【コラム】アニメーター､｢平均年収332万円｣という現実

宇都宮 徹：東洋経済 記者
「映画界にとって自信を持てた1年だったと思う」
1月下旬、都内で開催された日本映画製作者連盟の新年記者発表会の席上で、同連盟会長の岡田裕介・東映会長は、昨年の映画業界をそう振り返った。
興行収入は2355億円と、これまで最高だった2010年の2207億円を大きく上回った。最大の牽引役は新海誠監督のアニメ作品「君の名は。」だ。1月時点で歴代4位となる235億円超の興収に達した。公開は昨年の8月末だが、今なお上映中で興収ランキングの上位に顔を出す。歴代3位の「アナと雪の女王」（興収255億円）を超える可能性は高い。
東宝の島谷能成社長は、大ヒットにつながった要因を「若者が作品の魅力を評価して、SNSで拡散してくれたことが大きい」と分析する。
2016年は10億円超のヒット作が61本
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アニメーターの職場環境は過酷
近年作品数が増加しているが、背景には映画のデジタル化や機材の進化により、ある程度の水準の映画が簡単に作れるようになったことがある。スマートフォンのみで撮影した映画作品も登場しており、低予算の作品が登場する土壌が整ってきている。これは新しい才能が出る可能性を広げるものの、映画作品が劣化していく危険性をはらんでいる。
当記事は ｢週刊東洋経済｣2月18日号＜2月13日発売＞からの転載記事です
映画界を牽引するアニメ業界も作り手には厳しい環境だ。日本アニメーター・演出協会が2015年に発表した、「アニメーション制作者実態調査報告書」によると、アニメーターの平均年収は332.8万円。民間給与所得者の平均に比べて2割ほど低い。年収が200万円以下の人が27％にも達する。報告書には「作業内容と報酬が見合わない」など、低報酬かつ厳しいスケジュールで作業をこなすスタッフの惨状が書き連ねられていた。
映画各社も小規模作品の上映機会を増やすなど、若手人材の発掘に努めてはいる。ただ、才能のある作り手を中長期的に確保するためには、報酬など経済的な底上げや環境整備が求められる。興収の配分の仕組み見直しなど、抜本的な構造改革を検討する必要もあるだろう。
http://toyokeizai.net/articles/-/157838
結局、日本のアニメ、マンガは儲かっているのか？