【超悲報】映画泥棒の広告がむしろ海賊行為を増やしていることが判明　フランスで研究者らが発表

このような問題行為は著作権法に抵触するだけでなく、業界の収益性を損ね、新たな映画作品が生まれにくい環境を作り出してしまう。
手を焼く各国の映画業界は、上映前に不正行為防止を呼びかけるCMを上映し、モラル向上を訴えてきた。
日本の映画館では必ずといっていいほど「NO MORE 映画泥棒」のマナーCMが流れているほか、アメリカやイギリスなどでも過去にDVDの冒頭に公共広告が挿入されていた。

しかし、こうした広告を頻繁に流しすぎると、かえって海賊行為を行いやすい心理状態を生んでしまうことがあるようだ。
行動経済学の観点からの課題として、フランスの学者たちが論文を発表し問題提起している。

論文はフランス・リヨンに位置するESSCA経営大学院のジル・グロロー博士（経済学）らが著した。
今年7月、社会学の学術誌『ザ・インフォメーション・ソサエティ』のオンライン版で公開されている。

グロロー博士は行動経済学の観点から、海賊行為の禁止を繰り返し呼びかけることの危険性を指摘している。
逆効果となっている代用的な例が、過去にハリウッド製作のDVDに用いられていたキャンペーンだ。

「映画を盗むな」の広告がむしろ海賊行為を増やしている　仏研究
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2022/08/post-99469.php