【東京五輪】 孫正義会長 「国民の８割以上が延期か中止を希望している。 誰が何の権利で強行するのか」

朝日新聞が15−16日に実施した世論調査によると、大会の「中止」を求める人が最も多い43％、
次いで「再び延期」が40％、「今夏に開催」は14％にとどまった。

４月の調査と比べると、「中止」が大きく増加し、「今夏に開催」は半減したという。

政府やＩＯＣが大会を開催する姿勢を崩さない一方、孫氏以外からも経済界から懸念の声が上がっている。
楽天グループの三木谷浩史会長兼社長は14日のＣＮＮとのインタビューで、今夏の五輪開催は「自殺行為」と述べた。