【高校野球】甲子園中止でも…地方過半数が独自開催「意思あり」

今夏の高校野球地方大会の開催可否について、日本高野連は各都道府県高野連の判断に任す方針であることが14日、分かった。20日の運営委員会で第102回全国選手権大会（夏の甲子園）の開催可否を協議するが、仮に甲子園が中止となっても、地方大会まで一律中止とはしない。この日、39県で緊急事態宣言の解除が決まった。各県高野連に「甲子園中止の場合、県独自の大会を開くか」を取材。過半数の20県から、独自開催の意思ありの回答があった。

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地方大会の開催可否は、各都道府県高野連の裁量となる。関係者の話を総合すると、仮に甲子園が中止となっても、日本高野連は全国一律中止とはしない方針だ。小倉事務局長は13日付の書面で「（各都道府県高野連に対し、全国一律で無観客開催を要望するという）通達は出していません」と回答。観客を入れるか、日程に変更を加えるかなどの詳細についても、主催者である各高野連と朝日新聞各総局で協議して決めることとなりそうだ。

新型コロナウイルスの感染状況は都道府県によって大きく異なる。いまだ感染者0人の岩手では、県内限定で練習試合も行われている。全国最多の感染者を出している東京では、多くの高校が休校を続けており、野球部も活動休止がほとんど。この日、緊急事態宣言の解除が決まった県では、近く休校が解かれ部活動も再開するのでは、という期待が出ている。いずれにしても、感染状況は短期間で大きく変化する可能性もあり、各自治体とも連携し、地域の事情に即して判断するしかない。