【悲報】半数以上がテレビで「トイレットペーパー不足」のうわさを知る　SNSは10％

　新型コロナウイルスの流行で買いだめが起き、品切れが続くトイレットペーパー。しかし、関谷直也・東京大准教授（災害社会学）らの調査では、多めに買っている人はごく一部であることがわかりました。なぜ購入に駆り立てられるのでしょうか。報道の影響や、山積みのトイレットペーパーの映像を見るとかえって不安になる心理について、関谷さんに聞きました。

　――店頭のトイレットペーパーが消えたきっかけは「トイレットペーパーが不足する」というSNS上のうわさだと言われます。

　「私たちがサーベイリサーチセンターと行った調査では、そのうわさをSNSで知ったという人は10％にすぎません。半数近くはテレビでそのうわさの存在を知り、また品切れの状況をテレビや直接見て知っています。トイレットペーパーに限らず買いだめは他国でも起きており、一つのうわさが原因ではないのです」

　――テレビは有力な情報源なのですね。

　「コロナについて不安を持つ人が多いから、新しい情報を求めていつも以上に、必要以上に情報に敏感になっています。ウイルスは肉眼で見えないので、テレビで『画になる現場』として、ドラッグストアの空の棚が繰り返し報道されたのです」

　――工場や大型店に大量のトイレ紙がある様子も報道されました。安心を呼んだのでしょうか。

　「不安をあおるという意味では、トイレ紙がたくさんあるシーンもないシーンと同じです。消費者にとっては、自分が実際に買える店に商品がなければ意味がありません。山積みの映像と目の前の現実のギャップが、不満と不安をかき立てます。『あるところにはこんなにありますから落ち着いてください』というメッセージの出し方は、逆効果です」

　――どんな情報を出せば？